事業を広げる前に、社長が数字で見るべき5項目

新しい出店や販路拡大を考えるとき、勢いだけで進めると、売上が増えても利益や現場の負担が追いつかないことがあります。

事業を広げる前に、社長が見るべき数字を整理しておくと、拡大すべきか、まだ整えるべきかを判断しやすくなります。

ここでは、事業を広げる前に確認したい5つの項目を紹介します。

1. 粗利は十分に残っているか

売上が増えても、粗利が残らなければ事業は安定しません。

新しい店舗や販路を増やす前に、商品やサービスごとの粗利を確認します。広告費、配送費、人件費が増えたあとでも利益が残るかを見ることが大切です。

2. 固定費が増えたあとも耐えられるか

出店や事業拡大では、家賃、人件費、システム費、管理費などの固定費が増えます。

売上が想定より遅れて立ち上がった場合でも、何か月まで耐えられるのかを確認しておく必要があります。

3. 人員と教育の仕組みが足りているか

事業を広げると、現場を任せる人、教える人、数字を見る人が必要になります。

社長がすべてを見続ける形のまま広げると、拡大するほど判断が遅くなります。誰が何を担当し、どの基準で動くのかを先に決めておくことが重要です。

4. 投資をいつ回収できるか

出店費用、広告費、設備費、採用費など、拡大には先に出ていくお金があります。

何か月で回収する計画なのか、売上が計画の7割だった場合にどうなるのかを見ておくと、無理な拡大を避けやすくなります。

5. 社長が毎週見る数字は何か

事業を広げたあとに大切なのは、細かい数字をすべて見ることではありません。

毎週確認する数字を決めておくことです。売上、粗利、問い合わせ数、成約数、稼働率、現場の未対応件数など、事業ごとに見るべき数字は異なります。

見る数字が決まっていれば、問題が大きくなる前に手を打ちやすくなります。

拡大の前に、判断基準を作る

事業拡大は、勢いを否定するものではありません。

ただし、勢いを結果につなげるには、数字で判断できる形に整えておく必要があります。

マイクロメディアジャパンでは、事業アイデアを数字と実行体制の両面から整理し、次の一手を一緒に考えます。新規事業、出店、販路拡大を検討している方は、まず現在の数字と課題を整理するところからご相談ください。